投稿者: オンラインカジノは海外の合法ギャンブル
オンラインカジノにはその他のギャンブルにはない魅力が多くあるのですが、オンラインカジノに対して、不正行為のあるギャンブルではないのかという疑いを持つ方も少なくはないでしょう。
まずオンラインカジノについて説明しますが、オンラインカジノは海外の合法ギャンブルで、海外では誰もそのサービスの安全性を疑ったりはしません。
オンラインカジノの運営には、世界各国政府が発行するライセンスが必要となります。
言うまでもなく、合法ギャンブルと認めるライセンスなので、その取得は非常に難しくなっています。
この取得審査の時点で信頼性の低い会社は弾かれますし、ライセンスの取得後はライセンスを発行した各国政府に管理されることになるので、オンラインカジノの安全性はいつでも安心できるものとなっています。
また、オンラインカジノは1990年代半ばに生まれたギャンブルですが、これまで合法ギャンブルとして正式に運営しているオンラインカジノで大きな問題が発生したことはありませんし、サービスの質は年々高くなっていっているので、現在のオンラインカジノの安全性は様々なギャンブルの中でも頭一つ高い安心できるものとなっています。
法律上、日本国内においてオンラインカジノの運営を行うことができないため、日本人にとってオンラインカジノはまだそれほど身近なギャンブルとは言えません。
そのため、オンラインカジノに対してどうしても疑いを持ってしまいがちなのですが、このようにオンラインカジノは海外で運営されている合法ギャンブルであるため、そのサービスに不正な部分は一切ありません。
また、現在のオンラインカジノは日本語にも完全に対応していますし、日本人が利用しやすい決済サービスを用意したり、日本円でプレイできたりと、日本人が遊びやすい環境を整えているので、今後オンラインカジノは日本人にとってより身近で親しみやすいギャンブルとなっていくでしょう。
賭博罪にあたらない理由
オンラインカジノの安全性についてはご理解して頂けたと思いますが、違法性について不安を感じている方もいらっしゃると思います。
日本の法律では競馬、競輪、競艇、オートレース、宝くじの国営ギャンブル以外のギャンブルはすべて違法ギャンブルとなります。
その違法ギャンブルを取り締まり、罰する法律が賭博罪で、その違法性に応じて罰金刑から懲役刑までの罪が科せられることになります。
国営ギャンブル以外のギャンブルはすべて違法ギャンブルとなると言っても、賭博罪の条件に当てはまらなければ罪を科せられることはありません。
例えば、日本のギャンブルの代表格と言えるパチンコです。
パチンコは国営ギャンブルではないため、その運営は違法にあたるところなのですが、三店方式という運営スタイルを取ることにより賭博罪から免れています。
パチンコはあまりにも身近なギャンブルのため、多くの方が合法ギャンブルと考えていますが、実際のところはこのように賭博罪を逃れている違法でも合法でもないギャンブルなのです。
オンラインカジノの場合もパチンコの場合と同じで、賭博罪にあたる部分がないため、違法でも合法でもないギャンブルとなっています。
そのため、オンラインカジノを日本国内からプレイしても罪に問われることはありません。
しかしオンラインカジノは、パチンコの場合のように賭博罪を逃れるために特別な仕組みを取り入れているわけではありません。
オンラインカジノは海外のギャンブルであるため、日本国の法律は効果を発揮しません。
しかもオンラインカジノは海外の合法ギャンブルなので、疑うような怪しい点は一つもありません。
そして、日本国内からの利用についてですが、この点においても賭博罪にはあたりません。
賭博罪で罰するには、同じ賭場に胴元と張り子が同時に存在していなければなりません。
オンラインカジノの賭場は運営会社が管理するサーバーで、胴元は運営会社となりますが、サーバーも運営会社も海外にあるので賭博罪の条件には当てはまりません。
こうしてオンラインカジノは違法ギャンブルを取り締まる賭博罪に当てはまる部分がないことにより、合法ではありませんが、利用しても法により罰せられることはありません。
過去の事例からも違法性のなさが証明されている
オンラインカジノの違法性については過去の裁判事例からも確認することができます。
2016年にオンラインカジノを利用したとして3人のプレイヤーが逮捕された事件が起きました。
この3人のうち2名は事前に罪を認める形で罰金刑の略式起訴となりましたが、残り1名は逮捕を不服とし、その判決を裁判へと持ち込みました。
運営側が有罪とならないのにプレイヤーが有罪となるのはおかしいという賭博罪の問題点を突き、無罪の主張を続けたところ、その結果検査側が折れ不起訴になりました。
不起訴ということは、検察が裁判で勝てる見込みがないことを認めたということです。
この2016年の事件をきっかけにオンラインカジノの違法性についての認識は大きく変わり、合法オンラインカジノの利用のおいては現在に至るまで逮捕者を出していません。